今回のお悩み「医療費の節約って可能？ どんな方法がある？」
体調不良による内科受診のほか、婦人科や歯科、皮膚科など、気になることがあると病院に通っているのですが、医療費がかさんでしまい困っています。医療費を節約する方法ってあるのでしょうか？（30代前半・クリエイティブ職）
■医療費節約のポイント
原則として、診療の際に健康保険証を持っていれば、自己負担額は3割で済みます。その上で、医療費をさらに節約するポイントをいくつかご紹介します。
まずは、「病院」よりも身近な「医院」や「クリニック」といった“診療所”に行くこと。紹介状もなしにいきなり大きな病院で受診すると、特別料金が加算されて初診料が高くなってしまいます。どうしても大きな病院に行きたい場合は、診療所で紹介状を書いてもらいましょう。
もうひとつは、受診する時間。時間によっては、時間外加算、休日加算、深夜加算などが発生します。よほど急ぎで夜中に受診しないといけない場合を除き、夜のほうが空いているから……という理由で深夜に行く「コンビニ外来受診」は、その分加算されることも。
土曜日の午後・日曜日・祝日は休日加算、平日早朝や夕方以降は時間外加算が発生します。病院によっては、休日加算よりも時間外加算のほうが割安であることが多いので、どうしても平日の日中に行けない場合は、平日の仕事終わりでも開いているクリニックなどを探すのがおすすめです。
また、節約の観点からいえば、「はしご外来受診」はおすすめしません。あちこち病院を回るたびに初診料が発生してしまいます。
■助成金制度や労災保険の活用も
高額な医療費が見込まれるときに申請できる「高額療養費制度」や「限度額適用認定証」を利用して、会計時に負担額を減らすこともできます。
一世帯で年間10万円以上の医療費が発生したら、確定申告で医療費控除を申請しましょう。薬局で購入したかぜ薬代や、病院に行くためのバスや電車の交通費も含めて申請できます。大人の歯列矯正をした場合でも、医師が必要と認めた場合は医療費控除の対象となりますので、医師に相談してみてください。
医療費控除額の10万円までは達しないけれど、対象となる医薬品の購入費として年間1万2,000円〜8万8,000円が発生した場合は、「セルフメディケーション税制」を活用して所得控除できます。
通勤途中や仕事上の事由で怪我や病気をした場合は、健康保険ではなく労災保険が適用されます。労災指定の医療機関で受診した場合は、原則、自己負担はありません。それ以外の医療機関では、健康保険を使うことができないためいったん治療費を全額支払って、あとから還付の手続きをします。手続きの際には領収書やレシートが必要になりますので、捨てずに保管しておきましょう。受診時には、業務上や通勤途中での怪我や病気であることを伝えることが大切です。
処方薬は、ジェネリック医薬品を選択したり、お薬手帳を持参したりすることで安くなります。2016年4月に改訂された診療報酬では、お薬手帳を持参すると、管理指導料は380円、持参しなかった場合は500円で、差額は120円となります。おくすり手帳には、薬局でもらえる紙のものもありますが、忘れがちな人は、おくすり手帳アプリの利用がおすすめです。
■健康保険証を忘れるとどうなる？
病院を受診する際に健康保険証を持っていかないと、自由診療扱いとなり、全額の10割負担となります。コピーでもNGです。
病院によっては、後日もしくは診療月内に健康保険証を提示することで、差額を返金してもらうことができる場合もあります。病院に再度行くのが難しい場合は、国民健康保険に加入しているのであれば役所の担当窓口に行き、手続きをしましょう。組合健康保険の場合は、組合に問い合わせましょう。
健康保険証を忘れても、オンライン資格確認が導入されているクリニック・薬局であれば、マイナンバーカードで受診できます。しかし、まだ導入していないクリニックもあるので、注意が必要です。
このように、可能な限りは医療費を抑えながらも、ご自身の健康を第一に考えて選択してくださいね。定期的に行われる健康診断や歯科検診などを受けつつ、日々の健康管理をすることも、医療費を抑えることになるでしょう。
令和のマネーハック97
受診するクリニック、曜日や時間次第で、医療費を抑えることは可能です。助成金制度や保険も活用してみてくださいね。
（監修：丸山晴美、取材・文：高橋千里、イラスト：itabamoe）
