新幹線や都市部を走る列車には、車内に非常通報装置や非常通話装置が備え付けてあります。これらの装置のボタンを押すことで乗務員に危険な状況を知らせることができます。これらの装置はいつからあり、そのほかにどのような特徴があるのでしょうか。
明治時代から進化してきた非常通報装置
列車の非常通報装置や非常通話装置は、客室内に1～2か所備えてあります。車両によって違いはありますが、車いすスペースなどをはじめ、窓の横や車両連結部付近など、客室の壁面に備えてあるのが基本です。
車内に備え付けられた非常通報装置（柴田東吾撮影）
2021年に起きた京王線や小田急線列車内での傷害事件を受けて、非常通報装置や非常通話装置は赤色の目立つ文字での表示や、「SOS」と描かれたピクトグラムで設置位置を明確にする対策が施されました。また、使用方法をより分かりやすくするため、イラストでの表示や注意書きも表示されるようになっています。
列車内の危険を知らせる装置の始まりは、日本国内では明治時代にまで遡ります。1899（明治32）年に、東海道線の長距離列車で「列車内警鈴」が試験的に導入されました。これは客室内に通した紐（ひも）を乗客が揺らすと、車掌室にある警報鈴が叩かれ、危険を知らせるという、極めてアナログな仕組みでした。
現在のようなボタンを押すとブザーが鳴る仕組みの非常通報装置が広まるのは1950年代以降だったようです。当初は、ブザーが鳴った車両に乗務員が駆けつけて対応するもので、現在も非常通報装置が使われたら、その場所に向かうことが原則になっています。
1971（昭和46）年に登場した都営新宿線の試作車（10-000形）や、1977（昭和52）年に開業した神戸市営地下鉄西神線（現在の西神・山手線の一部）の1000形は、非常通報装置に乗務員と通話できる機能が加わり、乗務員室にいながら客室の状況を把握できるようになりました。
さらに、1987（昭和62）年に開業した仙台市営地下鉄南北線の1000系の非常通報装置には、乗務員が対応できない場合に運行指令部門と通話ができる機能が備わりました。また、非常通報装置に通話機能が加わったことで、非常通話装置とも呼ばれるようにもなっています。
非常通報装置を使うと、どうなる？
非常通話装置が1990年代に広まったことで、通話機能のない非常通報装置を非常通話装置に取り替えた車両もありました。2010年代には客室に防犯カメラが付くようになり、利用者の多い都市圏の新型車両については2023年に設置が義務化されています。
最新の車両では防犯カメラと非常通話装置が連動しています。2025年に登場した京成電鉄の新型車両3200形は、非常通話装置が使用された際に、近くにある防犯カメラの映像が乗務員室などに映し出される仕組みになっています。
非常通報装置や非常通話装置が使われた場合、まずは列車を止めて状況を確認することになります。ただし、地下鉄は次の駅まで走るほか、トンネル内を走行している場合も同等の対応を取ります。これは列車火災の際、トンネル内で列車を止めてしまい、被害を拡大させてしまった事例があるためです。
また、急行列車のように通過駅がある場合は、近くの駅などに止めて対応するのが基本です。京王電鉄では、ワンマン運転を見越した自動運転の試験を2025年から井の頭線で行っていますが、自動運転中に車内トラブルなどが発生した場合は乗務員の操作で近くの駅に停車させる「通過駅強制停車ボタン」を備えています。
「非常」の名前がある通り、非常通報装置や非常通話装置は非常時の備えとして用意されているものです。火災や暴力行為などの危険な状況はもちろん、痴漢などの犯罪行為や急病人が発生した際に使用することは問題ないのですが、いたずらに扱う設備ではない点も心がけておきたいところです。
