転職サービス「doda」などを提供するパーソルキャリアが運営する調査機関「Job総研」は2026年3月9日、257人の社会人男女を対象に実施した「2026年 退職に関する意識調査」の結果を発表した。
同僚の退職で「自分の退職意欲が上がる」...77.5％
＜退職の抵抗感が下がっている理由 3位「無理をし続けることへのリスク」、2位「石の上にも三年の価値観が消えた」、1位は？＞の続きです。
調査では、同僚が退職した際の自身の退職意欲について聞くと、「上がる派」が77.5％と多数を占めた。内訳は「とても上がる」が5.9％、「上がる」が11.7％、「どちらかといえば上がる」が59.9％だった。
また、会社に残ることへの不安については、「感じる派」が66.1％にのぼり、内訳は「とても感じる」が12.5%、「感じる」が20.5%、「どちらかといえば感じる」が33.1%だった。
続いて、退職者が出た際の感じ方としては、「次のキャリアを応援したい」が47.1％で最多となった。一方で、「業務量の増加による疲弊がある」が43.2％、「取り残されたという孤独感を抱く」が26.1％となった。
育休明け退職、賛否分かれる理由は
さらに、「育休・休職明けの退職」については、「賛成派」が56.5％と過半数を占めた。内訳は「とても賛成」が5.2%、「賛成」が17.1%、「どちらかといえば賛成」が34.2%だった。
育休・休職明けの退職に賛成理由としては、「両立の困難さは復職後にわかる」が63.4％で最多となり、「無理な復職は負担が大きい」が49.0％、「個人の幸せを優先した方がいい」が47.6％と続いた。
一方、反対理由では「復帰後の即退職は不公平を生む」が最多の54.5％、「休職者への偏見を助長する」が47.3％、「職場や会社への恩返しが必要」が36.6％となった。
調査は2026年2月18日～24日にインターネットで行われ、対象者は社会人男女のJobQ Town（ジョブキュータウン）登録者。有効回答数は257人。
