新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、世界の金融市場が混乱しています。とくに2月中旬からは、主要国の代表的な株価指数（東京株式市場では「日経平均株価」や「TOPIX」が、それに当たります）にも短期間で大きな下落が見られます。
投資信託も例外ではありません。基準価額が大きく下落しているものも少なくないのです。なかには1000円を下回っているものもあり、投資信託を保有している人からは「このままでは基準価額が0円になってしまうのではないか」という心配の声が聞こえてきます。
そこで、あらためて基準価額について押さえておきたいと思います。
基準価額はなぜ変動するのか？
投資信託の基準価額は、保有資産の合計（「純資産総額」といいます）÷全保有者の口数の合計（「受益権総口数」といいます）で算出されます。
投資信託に組み入れている有価証券（株式や債券、不動産投資信託など）をすべて時価評価して、配当金や利子を足し合わせたものを「資産総額」といいます。海外の有価証券であれば、ルールに基づいて日本円に換算します。この「資産総額」から信託報酬などを差し引いたものを「純資産総額」といいます。
そして、「純資産総額」を、全保有者の口数を合計した「受益権総口数」で割ったものが、基準価額です。
では、なぜ基準価額は変動するのでしょうか――。
「純資産総額」が増えると基準価額は上昇し、「純資産総額」が減ると基準価額は下落します。
その「純資産総額」は、次の要因で変動します。
一つは、投資信託に組み入れている有価証券が変動したときです。組み入れている有価証券が上昇（下落）すると、純資産総額が増え（減り）ますから、基準価額も上昇（下落）します。
もう一つは、買付や解約があったときです。ただし、この場合、基準価額は変化しません。買付や解約があれば、それに見合う「受益権総口数」も増えたり減ったりしますから、この場合は基準価額は変化しないわけです。
つまり、投資信託の基準価額が上がるか下がるかは、組み入れている有価証券がこれから上がるかどうかにかかっているわけです。
基準価額の変化で大事なのは額ではなく「率」
では、基準価額が「0円」になってしまうことはあるのでしょうか？
一般的に投資信託は、複数の銘柄に分散して投資しています。また、組み入れている有価証券は常に同じというわけでもありません。ですから、「すべて」の有価証券の価値が「0」になり、基準価額が「0円」になるという可能性は非常に低いと考えられます。
あわせて、「株価指数が大きく下がれば、基準価額が低い投資信託ほど不利なのでは？」という質問があります。
たとえば、日経平均株価と連動する基準価額500円の投資信託があるとしましょう。日経平均株価が1000円も下がると、基準価額が「0円」になってしまうのでは、と心配される方もいるようです。
しかし大切なのは、1000円という「額」ではなく、前日と比べて何％上下したのかという「率」です。
仮に、日経平均株価の1000円の下落が前日比5%減だったとすると、基準価額500円の投資信託の下落は、500円×5%で25円程度と考えられます。「何百円も下がって0円に近づくのでは！？」という心配からすると、意外と小さい金額と感じるのではないでしょうか。
大切なのは、その基準価額に対する「変化率」なのです。基準価額の水準が低ければ低いほど、そのことを思い出す必要があります。
基準価額の水準だけを見て一喜一憂するのではなく、経済情勢などに目を配りつつ、組み入れられている有価証券について、適切な判断に努めることが重要です。（日興アセットマネジメント マーケティング部 乙部洋輔）
