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意外と快適? 万博の移動手段「空飛ぶクルマ」体感してきた ヘリとは別モノ このままじゃ絶対に“飛べない”

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2025年の大阪・関西万博で移動手段になる予定の次世代モビリティ「eVTOL」が、このたび茨城県つくば市で報道公開されました。日本では「空飛ぶクルマ」の通称で知られる航空機は、ヘリとも大きく違うものでした。

「空飛ぶクルマ」ことeVTOLに乗ってきた!

 次世代のアーバンエアモビリティ(空の都市交通)として注目を集めている「空飛ぶクルマ」。日本国内での実用化に向け、各種の実験を行う関東地方初のテストフィールドが2024年3月、茨城県つくば市の「つくばヘリポート」に開設されました。それに関連して3月21日、同地で実機の披露が行われたので、取材してきました。

Large 240322 airx 01茨城県のつくばヘリポートで公開された中国EHang製の「空飛ぶクルマ」EH216-S(咲村珠樹撮影)。

 ここは、ヘリコプターなどを用いた各種フライトを手掛ける株式会社AirX(エアーエックス)が設けたもので、「つくば空飛ぶクルマ テストフィールド」と呼称されています。同社ではこの地で、この種の機体の飛行安全を検証するとともに社会受容性の向上を目指すとしています。

 なお、日本では「空飛ぶクルマ」という単語が広く使われていますが、世界的には「eVTOL(電動垂直離着陸機)」という呼称が定着しています。様々な形状の機体が開発されていますが、電動モーターを動力とし、パイロット不要で飛行するというのが共通点でしょう。

 大気汚染の原因となる物質を排出せず、騒音も従来の航空機より少ないことから、次世代の都市交通手段として注目を集めていますが、「ヘリと何が違うの?」「ヘリの方が優位では」との言説も付きまといます。しかし、ヘリとは全く異なるものでした。

「eVTOL」機内と飛行はどんな感じ?

 開設セレモニーで披露されたのは、中国の深センに拠点を置くeVTOLメーカーEHang(億航智能)が開発した2人乗りの「EH216-S」です。2023年10月に中国民間航空局(CAAC)からeVTOLとして世界で初めて型式証明を取得しており、中国国内で実際に乗客を乗せた飛行を実現したほか、ヨーロッパや中南米などでも実証実験が進められています。

 メーカーが公表している資料によると、全長と全幅は各5.73m、全高は1.93mで、人が乗るキャビンから伸びた8本のアーム先端には、それぞれ上下にモーターとプロペラが配置されています。これは一般的なマルチコプター式のドローンと同じレイアウトといえます。最大離陸重量は650kg、設計最高速度は130km/hであり、航続距離は30kmとなっています。

Large 240322 airx 02「つくば空飛ぶクルマ テストフィールド」開設セレモニーでのテープカット(咲村珠樹撮影)。

 マルチコプターは構造上、突発的に吹く強風でバランスを崩しやすい面があります。AirXによればEH216-Sの場合、風速10m程度までなら十分安全に飛行ができるとのこと。また天候については、3mm程度の降雨なら問題なく飛行できるそうです。

 気になる充電時間ですが、フル充電までは電源車から電気を供給されての急速充電モードで約2時間とのこと。充電時には、モーターとプロペラが搭載されたアーム先端部がゆっくり点滅し、充電中であることを表示します。

 キャビン内部にはクルマ同様のシートが2席分並んでいます。パイロット不要なので操縦桿のある「操縦席」は存在せず、目の前にあるのは12インチのディスプレイ2面のみというシンプルなレイアウトです。足元は身長177cmの筆者(咲村珠樹:ライター・カメラマン)が足を伸ばしても十分なスペースがあり、窮屈さは感じませんでした。

 テストフィールドの開設記念式典に続いて行われた実証フライトは、何も搭載しない場合と、有人状態を想定しての人形(重量約30kg)を1体載せた場合の2回、実施されました。人形を載せたフライトでは重心が偏るのですが、高度約30mまで上昇した飛行でも問題なく水平が保たれていて、きめ細かくモーターの出力が調整されていることが、一目でわかります。

eVTOLは法律の「想定外」どうする?

 AirXのEH216-Sは2024年3月現在、試作機や実験機、自作機などに用いられる「JX」から始まる登録記号「JX0168」が国土交通省から付与され、実証実験が続けられています。しかし、この状態で実施可能なのは機体が目視できる範囲内での試験飛行のみで、まだまだ日本における型式証明の取得までは至っていません。実用化を阻む壁となっているのが「法制面の不備」です。

 ヘリコプターを含む航空機全般について定めている航空法ですが、人が乗る航空機は基本的に「パイロットが乗って操縦する」することを想定しているという法解釈が一般的で、遠隔操縦またはコンピューターによって自律飛行する無人航空機は「構造上、人が乗ることができない」ものを指しています。要するに、パイロット不要で人を乗せて飛ぶeVTOLは、法律が想定していない存在だといえるでしょう。

Large 240322 airx 03無人でのデモフライト(咲村珠樹撮影)。

 もちろん法律には例外規定もあり、政令で定めることが可能です。しかし、これからeVTOLが増えていく将来を考えれば、政令による例外指定よりも抜本的に法改正をした方が良いと筆者は考えます。また、現在は航空管制の部分でも「想定外」の存在ですが、これも既存の航空機と同様に航空管制のもと飛行できるよう、住み分けを可能にする必要があります。

 AirXをはじめeVTOLに関係する業界団体では、無人航空機(ドローン)の存在が航空法に追加されたように、eVTOLも法制面での立ち位置を確立できるよう、働きかけを行なっていくとのこと。つくばテストフィールドはヘリポートに併設されているため、実証実験もヘリコプターの発着と調整する必要がありますが、これも航空管制面における運用法の確立に役立つとAirXでは考えている模様です。

 まだまだ克服すべき課題は山積していますが、これまでになかった交通手段が社会に受け入れられていくには必要な過程といえます。AirXでは、今回披露された中国EHang製以外のeVTOL導入も今年(2024年)4月をめどに予定しているそうなので、私たちが飛行を目にする機会も徐々に増えてくることでしょう。

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