「人とくるまのテクノロジー展 2025」の会場にて、島田理化工業がEV用ワイヤレス給電装置を搭載した市販車を公開しました。どのような仕組みなのでしょうか。
技術的には可能なのだが…
2025年5月21日から23日まで、横浜市のパシフィコ横浜で開催された「人とくるまのテクノロジー展 2025」の会場にて、島田理化工業がEV用ワイヤレス給電装置を搭載した市販車を公開しました。
会場で展示されていたワイヤレス給電装置と車両（雅楽次郎撮影）
この車両は、ワイヤレス給電の実用化に向けて、市販EVである日産「リーフ」に後付けで給電用の通信装置および受電用コイルを装備したものです。
島田理化工業のブース担当者によると、充電の仕組みはスマートフォン（スマホ）などに用いられるワイヤレス給電と基本的には同じ原理です。車両から送電用コイルに信号が送られると電流が流れて磁力が発生し、その磁界に反応して受電コイルで電磁誘導が起こり、電流が流れて充電が始まります。
自家用車向けの活用例としては、立体駐車場などのように充電設備を設置しにくい場所が想定されています。駐車スペースの床下に装置を設置することで、別の場所で充電する必要がなくなります。また、充電を忘れて「その日は車が使えなかった」といったトラブルも防ぐことができます。
一方で、この技術は自家用よりも、今後の発展や普及が見込まれる自動運転車両での活用が期待されています。
担当者は「自動運転車両でも充電は必要です。現在は、スタッフが1台ずつ手作業でプラグを差し込んでいますが、ワイヤレス給電であれば、1人のオペレーターが複数台を管理し、所定の位置に車両が停車したのを確認してボタンひとつで給電を開始できる仕組みも実現可能です」と説明します。プラグの抜き差しが不要になれば、遠隔地から車両の監視と給電を同時に行うこともできます。
また、業務用の有人車両への応用としては、乗客待ちで停車しているEVタクシーへの給電や、荷役作業中に停車しているトラックに対してトラックヤードに給電装置を設置するなどの活用も検討されています。充電時間に関してはまだ急速充電の実現こそ難しい段階であるものの、日産リーフの場合、通常の方法を用いた充電と同じく、約10時間程度での充電が可能とのことです。
ただし、ワイヤレス給電は技術的にはすでに可能であるものの、実用化にはいくつかの課題が残っています。一つは、現時点では車両に整流器や通信装置を設置する必要があり、ベース車両のリーフではラゲッジスペースのほとんどをこれらが占めてしまうという問題です。担当者は「実用化には、これらの機器をもっとコンパクトにする必要があります」と語ります。
また、システム自体にも法的な課題があります。特に問題となるのは電波法の規制です。受電装置の車両搭載に関しては車検上の問題はありませんが、送電に関しては電磁波を使用するため、現行法では車種ごとに個別の許可が必要となるのが実情です。これについて担当者は「法改正がなければどうにもなりません」と話しており、ワイヤレス給電の導入における大きな障壁の一つとなっています。
