新型コロナウイルス感染や感染者との濃厚接触により、力士の休場が相次ぐ中、大相撲初場所が1月10日に予定通り始まりました。そんな中、日本相撲協会の芝田山広報部長（元横綱・大乃国）がメディアの取材で発言した内容が波紋を広げています。新型コロナウイルスの感染を恐れて引退した序二段力士の琴貫鉄について「『コロナが怖いから』では理屈が通らない」などと苦言を呈したためです。ネット上では「旧態依然としている」「コロナで亡くなった力士もいるのに」などの声が上がっています。
そもそも、休場者が続出する中での初場所開催は適切だったのでしょうか。コロナ禍でのスポーツイベント全体の在り方も含め、一般社団法人日本スポーツマンシップ協会理事で尚美学園大学准教授の江頭満正さんに聞きました。
開催には意義、個人の意思は尊重を
Q.新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、スポーツイベントは開催を自粛すべきなのでしょうか。それとも、開催すべきなのでしょうか。コロナ禍でのスポーツイベントの意義も含めて教えてください。
江頭さん「私自身、新型コロナウイルスのような、長期間にわたって世界中の多くの人の命を奪い続ける感染症をこれまでに経験したことがないため、現時点で正解は分かりません。
しかし、自然災害や不況でダメージを受けた人たちにスポーツイベントが勇気を与えた事例が幾つも存在するのは事実です。例えば、阪神大震災が発生した1995年、震源地近くの神戸市に本拠地を置いていたプロ野球チーム、オリックス・ブルーウェーブ（現オリックス・バファローズ）の開幕戦（4月1日）には避難所から多くの観客が押し寄せ、球場は満員（3万人）になりました。この年、『がんばろうKOBE』をスローガンにしたオリックスはリーグ優勝し、神戸の街は沸き立ちました。
現在でも、アスリートが頑張っている姿は、新型コロナウイルスと戦っている医療関係者や営業が困難で苦境に立たされた飲食店関係者の人たちに勇気を与えるのではないでしょうか。また、幾つもの大会が中止になり、巣ごもりしかできなかったアスリートたちは、感染者が比較的減少していた時期に開催された大会で『スポーツができる喜びを感じている』と口にしました。
新型コロナウイルス流行以前の日常を見失わないためにも、スポーツイベントは中止にせず、観客数制限や無観客試合、入場時の検査強化など、あらゆる感染対策をした上で開催し続けてほしいと思います」
Q.新型コロナウイルス感染などを理由に力士60人以上が休場する中、大相撲初場所が始まりました。開催は妥当だったのでしょうか。
江頭さん「大相撲の収益の多くはテレビ放映権に依存しており、場所を中止にすると大幅な収入減となります。力士をはじめとする相撲関係者の生活を守るためにも、中止にはできなかったのではないでしょうか。ただし、コロナ禍で相撲関係者の感染が相次いでおり、力士は常に危険な状況にさらされています。そのため、力士には出場・休場を自分で決断する権利があります。協会や親方は彼らの意思を尊重すべきでしょう」
Q.序二段力士の琴貫鉄は自らが感染するのを防ぐために初場所の休場を希望し、協会や親方から、出場するか引退するかの2択を迫られたようです。協会のこうした姿勢は問題ないのでしょうか。
江頭さん「この問題を考えるためには、日本相撲協会と力士との関係を正確に理解する必要があります。2011年、日本相撲協会と力士の間に雇用契約関係、または準委任類似の契約関係が存在するという判決が出ました（『日本相撲協会（力士登録抹消等事件）』、東京地裁2011年2月25日）。「労働契約ではないが、法的効果からすると、ほとんど労働者だ」と認めたに等しいものでした。
力士の休場希望に対して、協会が『出場するか引退するかの2択』を迫った状況を会社の労働契約関係に置き換えると、『会社に出社しないなら退職しろ』だとなるでしょう。なんとなく会社の言い分が正当なようにも感じますが、現在の労働法では『欠勤による解雇』は難しいのが現状です。明確な欠勤理由の説明がなく、無断欠勤を頻繁にする場合にやっと解雇が可能になります。つまり、琴貫鉄の欠場理由は正当な理由であり、協会が引退（自主退職）を迫ることは妥当ではありません。
また、雇用主には『従業員が安全で健康に働けるように配慮すること』が義務付けられています。労働契約法5条の条文には『使用者は、労働契約に伴い、労働者がその生命、身体などの安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする』と記されています。協会と力士の間にある、ほとんど労働者としての法的効果が労働契約法5条にも適用されるなら、相撲という競技で、力士間における感染から力士を守る義務が日本相撲協会にはあると解釈できます。
これらの理由から、協会の要求は不適切であるといえます」
感染対策は大丈夫？
Q.別の話になりますが、ラグビーの全国大学選手権の決勝戦（1月11日）には、大規模イベントの上限と政府が定めていた5000人を大幅に上回る約1万2000人が訪れました。チケット販売済み分の入場は政府も容認していたとはいえ、感染対策は問題なかったのでしょうか。
江頭さん「政府が定めた『5000人』を超える観客を入場させたからといって、感染対策が不十分だったとは必ずしもいえません。例えば、収容人数1万人のスタジアムに5000人が入場した場合と7万人のスタジアムに5000人が入場した場合とでは、着席時の観客同士の距離は大きく異なります。つまり、会場の規模によって感染危険性は変わるのです。
また、大型スポーツイベントの開催にあたり、主催者は基本的に、政府から示された指示を守るなど安全性を優先しており、開催地の自治体や住民感情にも配慮している例がほとんどです。
収益の大部分をチケットの売り上げに頼っているスポーツイベント、つまり、テレビ中継されないスポーツイベントは、コロナ禍でも観客を入れて試合を開催する必要があります。例えば、日本には『スモールリーグ』といえる、バスケットボールやアイスホッケーなどの競技団体が存在します。これらのリーグにとって観客減少は死活問題で、裾野が広がりつつあったプロスポーツ選手が減少してしまう危険性があります。
不要不急の外出ができなくなった今、スモールリーグの試合をテレビやインターネット経由で中継し、収益を上げるビジネスモデルを構築する必要があります。サッカーのプレミアリーグやアメリカのメジャーリーグが無観客でも開催するのはテレビ放映権収入で経営が成り立つからです。
幸いにも日本では、短時間・低価格でウイルス検査ができるサービスが登場するなど、新型コロナウイルス対策に有効な技術が次々と生まれています。こうした技術を活用し、一日でも早く活気あふれるスポーツイベントが開催されることを望みます」
オトナンサー編集部
