2月13日に発生した福島県沖地震で、東日本の交通アクセスの要である東北新幹線が見合わせに。その際航空会社は、翌日から普段定期便のない路線に“助け船”を出しました。このスピード対応はどう実現したのか、ANAの担当者に聞きました。
被災翌日には仙台、その翌日には福島へ
2021年2月13日（土）夜、福島県沖を震源とする最大震度6強の地震が発生しました。この地震で被害が大きかったエリアは、平時の首都圏とのアクセス手段が、おもに東北新幹線がメインの地域です。ところが、設備が被災したことで同線は運転見合わせを余儀なくされました。
福島空港から羽田空港に向け出発するANA臨時便（2021年2月19日、乗りものニュース編集部撮影）。
この際、新幹線の代わりに交通アクセスの確保を担ったのが、航空便です。翌14日から、ANA（全日空）とJAL（日本航空）は既存の東北路線を、増便したり使用する飛行機の大型化に動いたりしたほか、平時では定期便のない羽田～仙台線において、ANAが臨時便を設定。15日からは、JALも羽田～仙台線の臨時便を設け、ANAは直線距離200km弱の羽田～福島線に臨時便を設定するなど、航空会社各社が東北への“助け船”を出しています。
そしてこのとき目立ったのが、臨時便設定までのスピードです。先述のとおり、ANAでは被災翌日には仙台、その翌日には福島と、羽田から定期便のない空港へ臨時便を即座に開設しました。この「迅速な対応」はどのように実現したのでしょうか。
ANA企画室ネットワーク部 ダイヤ編成チームの高橋直紀さんは、「地震などの緊急時を想定し、ANAでは運航にかかわる様々な状況で、緊急対応する準備を常にしています。新幹線不通の情報が入ってから、14日にまず需要が大きいであろう仙台、秋田への臨時便設定を決め、その動きを見ながら、同日午後には福島への臨時便を決めました」とその経緯を話します。
今回の迅速な臨時便設定は、「関係者のみなさまの協力がなによりも大きかった、というのがポイントです」と高橋さんは話します。
ANAだけではなく国、自治体一丸のチームプレイ
高橋さんによると、たとえば福島空港は、普段はターボプロップ機DHC8-Q400を用いて伊丹空港との間を結んでいますが、これにくわえて臨時便でも用いられたボーイング737も運航可能とのこと。「各空港に就航できる飛行機のタイプは事前に決まっており、そのなかであれば直前の運航がなくともフライトできる準備がある」ということで、パイロットやCA（客室乗務員）、整備士などの人員体制など、今回の臨時便をすぐに就航できる状況は、日頃から整っていたそうです。
ただ、路線の認可には、運賃や運航の届け出などの書類をそろえ、申請したうえで当局の承認を得なければなりません。「今回地震が起きたのはいわゆる休日だったのですが、申請した臨時便の認可を行う国土交通省の方に迅速に対応していただきました」（ANA企画室ネットワーク部 ダイヤ編成チームの高橋直紀さん）。
また、自治体の方が、東北の各空港からの臨時バスを運行する手配など、二次交通の確保に即時対応したことも大きかったといい、「私たちだけではできないこと」（高橋さん）に対する関係各所のサポートが、迅速な臨時便の設定に繋がったようです。
ANA羽田行きの臨時便が運航された日の福島空港の案内板（2021年2月19日、乗りものニュース編集部撮影）。
「空港は災害拠点としての役割も大きいと思います。空港の滑走路やターミナルは堅牢に作られており災害時に機能が維持されていることが多いです。また、地上交通が寸断された時にも、飛行機は、空港が機能すれば人や物資の輸送協力ができます。これまでの災害を振り返っても、航空便が最初の交通手段ということがありました」（高橋さん）
なお、2月25日時点では羽田～仙台間の臨時便運航は続けられていたものの、羽田～福島線については21日をもって終了しています。高橋さんは「那須塩原から在来線に乗り継ぐなど、地上交通手段も利用されているとの情報も受け、初動の役割は果たせた」ためと、その理由を話します。
