アンファー（東京都千代田区）が、個々人の生活習慣の行動や、将来の健康に関する考えなど、“未病対策に対する考え方や行動”を調査した「ニッポン健康大調査2023」の結果を発表しました。
健康に対する意識や行動が低下？
同調査は、全国47都道府県の各100人（男女50：50、20代～60代まで各10人）を対象に、ウェブで実施。4700人から有効回答を得ています。
同調査では、「運動」「食生活」「睡眠」「嗜好（しこう）品」「ストレス」の“健康5項目”の各スコアから「健康実行力」を算出。「運動」は「週に2回以上、30分以上の運動を行う」、「食生活」は「朝食が週に5回以上、間食・夜食をしない食事時間が20分以上」、「睡眠」は「睡眠時間が6時間以上8時間未満、寝る前のスマホが1週間に1回未満」、「嗜好品」は「飲酒が週5日以下・1合以下、喫煙をしないまたはやめている」、「ストレス」は「18項目のストレス尺度から、ストレスの強さを算出」としています。
調査の結果、「健康実行力」の総合スコアは2.74。前年比−0.26となり、健康に対する意識や行動が低下していることが明らかになりました。同社によると、「コロナ禍でのさまざまな規制が段階的に緩和され、外出や会食などでの飲酒機会が増加した影響からか『嗜好品』スコアは著しく低下」している他、「運動」スコアも低下しており、健康に対する支出額は前年より791円減少したとのことです。
一方で、「食生活」「睡眠」のスコアは上昇しており、同社は「基本的な生活習慣を維持しつつも、外出や外食機会の増加によって健康に関する行動特性が変化していることがうかがえます」とコメントしています。
都道府県別でみてみると、「健康実行力」1位となった“日本一健康な都道府県”は「福岡県」。43位だった2022年から大幅にスコアを伸ばし、ジャンプアップする形となりました。運動スコア、睡眠スコア、嗜好品スコアの3項目において2022年に下位だったスコアを大きく上げ、いずれも10位以内に入る結果に。全項目が平均を上回り、バランスよく1位となっています。
特徴項目でも、「1週間あたりの運動頻度」で1位、「ストレッチやヨガの習慣」で2位に。飲酒習慣スコアでも3位と、コロナ禍でのさまざまな制限が少しずつ緩和される中でも、健康的な生活習慣を送ろうとする県民が多いことがうかがえます。
一方、47位となったのは「北海道」。総合スコアで2年連続の最下位となりました。運動スコア、食生活スコア、嗜好品スコアがいずれも低位にとどまっている一方、睡眠スコアは回復傾向に。特徴項目は、健康習慣で早寝早起きや、睡眠に関する項目が高く、睡眠についての意識が相対的に高い傾向がみられたとのことです。また、健康習慣で「自転車・サイクリング」が1位なのも特徴的ですが、運動頻度や運動時間が少なく、運動習慣そのものは全体として低位となっています。
調査結果を受けて、メディカルチェックスタジオ東京銀座クリニック院長の知久正明さんは、福岡県が大幅にスコアを伸ばした一つの要因として、「コロナ禍においても比較的早くから感染者の追跡や検査、情報提供などを積極的に行い、地域の自治体や市民と連携して感染拡大を防止するための取り組みを行っていました。このような感染症対策が、福岡県の健康状態の改善につながった可能性もあります」と分析。さらに、「コロナ禍においても健康アプリによる健康増進への取り組みや健康イベントなどを積極的に開催し、健康づくりに取り組む機会を提供したのが奏功したと考えられます」としています。
また、北海道や青森県が低迷している原因について、「複数考えられますが、北国であっても必ずしも不健康になりやすいとはいえません」とし、「健康に影響を与える要因としては、食生活や運動習慣、喫煙や飲酒の習慣などが挙げられます」「気候や環境の影響もあるかもしれませんが、地域によってはそれがプラスに働くこともあります」と指摘。「健康に関するランキングは、地域による文化的背景や習慣、政策の実施などの要素も含まれるため、各自治体レベルでの健康増進に対する取り組みが大切と思われます」とコメントを寄せています。
オトナンサー編集部
