「農カード」というワードが最近、ツイッター上でたびたび登場している。農作物をネット通販で購入した際に同梱されるカードだ。表面には生産者の名前や顔や生産地が、裏面には各生産者のSNSアカウント・農園公式サイトにアクセスできるQRコードが印字されている。
入手したツイッターユーザーの間では「生産者の名前と顔がわかるのは嬉しい」「農カード全国制覇したい！」と好評だ。2020年9月16日には毎日新聞が記事で取り上げたほか、複数のメディアも報じた。J-CASTトレンドは、プロジェクトを運営する農家に話を聞いた。
「消費者にとって生産者がより身近に感じられるように」
「農カード」制作に至った経緯について、おがわ農園（愛知県田原市）の小川浩康さんは、「消費者にとって生産者がより身近に感じられるものを作りたかった」と語った。
今年8月11日、小川さんが自身のツイッターで「作ってみたい」と呟いたところ、現在の共同運営者である岐阜県と北海道の農家2人から協力の申し出があり、本格的にプロジェクトを始動した。8月22日～31日には、ツイッターでプロジェクト参加農家を募集。全国から合計71人の農家・農業関係者が集まった。
「『農カード』を通じて生産者自身に愛着を持ってもらうことで、『この農家さんが作ったものだから食べよう』といった具合に消費者の購買意欲を促進し、結果として食品ロスにも繋がれば良いなと思っています」
若い世代でも農業従事者が多いと知ってほしい
「農カード」を通じて、「もっと農業という業界全体を盛り上げていきたい」と小川さん。コレクション性のあるトレーディングカードの形で若者にも親しみやすくし、農業を身近に感じるきっかけにしてもらう目的もあるという。
「『お年寄りの職業』『古臭い』といったマイナスイメージを払拭し、『若い世代でも農業に携わっている人は多い』ことを広く知ってほしい。実際、運営者である私たち含め、プロジェクトに参加している農家さんは20～30代の若手も多いです」
将来は「『農カード』のカレンダー」を作ったり、「『プロ野球チップス』みたいに商品化」することも検討しているとのことだ。＜J-CASTトレンド＞
