アメリカ空軍の次期戦闘機がF-47と名付けられ、その主契約企業にボーイングが選定されました。その一方でライバルのロッキード・マーチンはF-35のアップデートでF-47に匹敵する戦闘機が造れると明言しています。本当でしょうか。
そもそも「第6世代戦闘機」ってナニ？
2025年春、アメリカの国防産業界に静かな、しかし決定的な地殻変動が生じました。長らく「NGAD（Next Generation Air Dominance）」の仮称で呼ばれてきたアメリカ空軍の次期制空戦闘機計画が、ついに「F-47」の正式名称を冠し、その開発契約がボーイング社と締結されたのです。これは、F-22「ラプター」、そしてF-35「ライトニングII」と、戦闘機開発においてロッキード・マーチン社が独走を続けてきた時代に、ボーイングが再びその存在感を示した瞬間と言えるでしょう。
アメリカ空軍の主力戦闘機となりつつあるF-35A「ライトニングII」現在の最新型はブロック4仕様であり、すでに性能向上型が実現している。（画像：アメリカ空軍）。
しかし、ロッキード・マーチン社がこの状況を黙って見過ごすはずはありませんでした。彼らは、すでに1000機以上の生産実績を誇り、事実上アメリカ空軍の主力機といっても過言ではないF-35を「第6世代戦闘機相当」にアップグレードする性能向上案を提示したのです。
一部からは「スーパーチャージャー付きF-35」などと形容されるこのプランですが、本当にF-47に対抗可能なほどの能力向上をF-35にもたらす内容なのでしょうか。
そもそも、F-47の登場と前後して「第6世代戦闘機」という言葉が頻繁に用いられるようになりましたが、一方でその実体は依然として明確な定義を欠いています。一般に言われる特徴としては、飛躍的に向上したステルス性能、AIと人間の協調による戦闘、指向性エネルギー兵器の搭載、そして無人機との連携（「協調戦闘機：CCA」構想）などが挙げられます。
加えて、これら要素を個別に検討すると、その多くは必ずしも「革新的な能力」とは言い切れません。例えば、AIの適用や無人機との連携などは、搭載されるアビオニクスの更新によって、F-16やF-15といった第4世代戦闘機ですら対応可能なものであり、第5世代戦闘機であるF-35がこれを実現できない理由は何もありません。F-35は、その設計思想の根幹に情報融合とネットワーク中心の戦闘を据えており、これらの要素は元来、その潜在能力の一部として内在していたと解釈することもできます。
F-35の改良ならF-47の80％の性能を50％のコストで実現可能」ってホント？
F-47の全貌は依然として秘匿されており、その詳細はベールに包まれています。制空戦闘機としての性能こそF-22を凌駕し、多用途作戦における「空中ノード」としての機能を担うとされているものの、具体的な能力は不明です。
デヴィッド・W・アルヴィン米空軍参謀総長が公開したF-47の数値（アメリカ空軍参謀総長デヴィッド・W・アルヴィン大将の公式Xより）。
そこで、この秘密主義の隙間に巧みに楔を打ち込むかのように、ロッキード・マーチンはF-35であっても、F-47に匹敵、あるいはそれを補完する能力を有し得ることを示したといえるでしょう。
彼らの提案のポイントは、機体そのものの抜本的な刷新ではなく、「システム」のアップデートにあります。詳細な内容は依然として非公開ですが「F-35のアップグレードにより、F-47の80％の性能を50％のコストで実現可能」という試算を明示しており、これだけ見ると国防予算の効率的な運用を重視する現代において、極めて魅力的な選択肢に映ります。
F-22の生産が打ち切られた後、アメリカ空軍の制空能力の中心はF-35Aへと移行しました。これは推察ですが、F-47の配備が開始されたとしても、その生産数は限定的で、おそらく200機未満に留まるでしょう。これに対し、F-35はすでに大量生産され、アメリカ空軍のみならず、NATO（北大西洋条約機構）諸国や同盟国に広く配備されており、その数は3000機を超えることが確実視されています。F-35を第6世代相当へとアップグレードすることは、西側諸国全体の航空戦力を底上げし、将来の脅威に対しより強固な抑止力となる可能性を秘めています。
ロッキード・マーチンが提示するこのアップグレード案は「制空の主役」をF-47に譲りつつも、「空軍の骨格」は依然としてF-35が担い続けるという現実に即しており、コストの効率と戦力維持のバランスを鑑みたとき、きわめて理にかなった提案と言えるでしょう。
F-47が実現すれば、確かに次世代の象徴となるかもしれません。しかし、現実の戦場において数を誇るF-35が依然として主力であり続けるという事実は揺るぎません。ロッキード・マーチンのF-35アップグレード案は、この冷徹な現実に根差した提案であると同時に、戦闘機開発の「主導権」が依然として自社にあることを強調する、ある種のカウンターパンチとも理解できます。
