【2020年大学入試】広がる「早慶狙いめ」説は本当か？ 冷静にデータから読み解いた

　2020年1月18日（土）、19日（日）に最後のセンター試験が行われたのを皮切りに、大学入試が本格的にスタートしました。

　ここ数年、私立大学の定員厳格化が続くなかで受験生の考えにも変化が見られています。狭き門になってしまった私立大の一般入試を避け、推薦やAO入試で早々に合格を決めるなど「安全志向」が強まっていますが、2020年の受験生は特にその傾向に拍車が掛かっています。

　その理由のひとつが、2021年に大幅な変更が予定されている大学入試制度です。

　翌年が大学入学共通テストの実施初年度ということもあり、20年の受験生は例年以上に現役合格にこだわり、確実に合格できるようランクを下げていると言われています。しかし、志望者数が減ったからと言って東大を筆頭とする難関大学が本当に狙い目と言えるのでしょうか。

　河合塾が2019年10月に実施し、30万人以上の受験生が受けた全統マーク模試の結果を見ると、東工大や一橋大学の志願者が前年よりも20%以上減少しています。東大全体の志願者は前年比と大きく変わりはないものの、文科二類で8%減、理科三類は5%減となっています。

　私立大学に目を向けると、早慶を筆頭とし、上智大や東京理科大、MARCH（明治大・青山学院大・立教大・中央大・法政大）や日東駒専（日本大・東洋大・駒澤大・専修大）など東京の有名私立大では前年より志願者が6%減少していることが分かりました。

　私立大学の定員厳格化や入試制度の変更などによる影響を受け、受験生が私立上位を避けていることがデータとしてはっきり出た形となっています。

　それでは、難関大学を狙う学生が数多く受ける駿台全国模試では、受験者数に変化は起きているのでしょうか。

　年間3回、6月から12月にかけて高校3年と浪人生を対象に実施される駿台全国模試は、出題形式が記述式です。発展内容の問題が出されるため、国立私立問わず難関大学を本気で志望する学生が受けるのが特徴の同模試。河合塾の全統マーク模試に比べれば少数精鋭の模試です。

　2019年の全3回の受験者数は計10万7768人だったのに対し、2020年は10万5887人と、1881人減少しています。

　6月の模試の受験者は前年度比で約700人減少していたものの、9月に行われた2回めの模試では前年度より約1000人多い3万7581人が受験。このことから、志望校を絞るまでは必ずしも難関大学を敬遠する動きが加速していなかったことが分かります。

　しかし本番が近づくにつれ、手堅く志望校を決める学生が増えていきます。2019年の12月の模試受験者数と比較すると、理系志望者が1755人減少していたのです。つまり、理系を中心に安全圏の大学に狙いを定めた層が多いことが推測されます。

　国公立以上の私立大学では上位校からワンランク下げる層が、2020年は例年以上に多いと予想されます。

　もともとMARCH志望の学生は早慶を目指していた層と競わなくてはならず、それを避けるためMARCH希望から日東駒専に変更するなど「雪崩（なだれ）現象」が起きるのは間違いありません。

　本来ならば合格を競うことのない上位層とぶつかる羽目になり、日東駒専を本命にしていた学生にとって、受難の年になるかもしれません。

　浪人を避けるためには、さらに志望校を下げるなどの対策を練って現役合格をつかみ取るしかありません。首都圏では私立大学の定員厳格化で年々一般入試のハードルが高くなってきています。私立大学を希望する受験生の姿を見た後輩たちが、「推薦やAOを利用して早々に大学を決めたい」と考えるのは自然な流れといえます。

　こうした「確実に合格できるように」と考える受験生の安全志向の影響を、特に大きく受けることになるのは、中間層以下の学生で間違いないでしょう。

　上位層は確かな学力があるため、土壇場で「絶対に合格できる大学」にチェンジすることも可能ですが、中堅大学を志望校としている受験生にとっては自分よりも学力の高いライバルと戦うしかないのです。

　安全志向によって最難関が狙い目と指摘されがちですが、むしろ注目すべきは中間層の動向なのかもしれません。