長く投資をしていると、「相性のいい」銘柄に出会うことがあるが、三井物産株はまさにそれだ。初めて取得したのは、会社のボーナス資金を貯めて買った1974(昭和49）年3月｡この時に409円で1000株を買い、その後3回の売買で20万円の売却益を手にした｡
住宅ローンの返済や教育費などで一時、株式投資を離れた後に再び三井物産株を買った（1310円で100株購入）のは2013年4月のこと。売買を繰り返して、これまでに900株を購入して800株を売却。それで得た売却益は17万8000円。2019年9月6日現在、残り100株（含み益2万5800円)を保有している｡
消費増税の影響が気になるが......
株式投資を再開して、三井物産株を最初に取得した時の社会を取り巻く状況を見てみると、東日本大震災の発生から2年経過し、2012年12月26日には第2次安倍内閣が成立している｡
第2次安倍内閣は、積極的な金融緩和や財政支出でデフレーションを払拭し、規制緩和などで新産業を育て、日本経済の強化を狙う｢アベノミクス｣を表明｡この時点で、景気はほぼ底と判断して、景気敏感株である三井物産株を購入した｡
景気の好不況は、株価に直接反映するため、景気循環サイクルを基に株式銘柄の置かれている状況を見ることで、売買のタイミングを判断するようにしている｡もともと景気敏感株のような、動きの速いテンポのいい銘柄が好みなのだ｡
2008年9月15日のリーマン・ショック発生後、米ニューヨーク株式市場のダウ平均株価は、09年3月6日に6469.95ドルの安値をつけたあと回復。世界経済もいい方向に進み始めた｡
そこから10年が経過。19年9月4日のNYダウの終値は2万6355.47ドル。リーマン・ショック後の安値から、じつに4倍上昇｡日経平均株価も、第2次安倍内閣成立時の1万230円36銭から、6年8か月経過した9月6日現在、2万1199円57銭まで、約2倍（1万0855円58銭)も上昇している｡
1991年バブル崩壊から28年経過し、ようやくデフレの長いトンネルを脱却したように見える日本経済。10月からの消費税アップがどのような結果になるのか、とても気にかかる｡
リーマン・ショックから11年 不安は米国株
三井物産の業績は、今期（2020年3月期）末に過去最高益を狙うほど、絶好調｡それなのに、株価は今年に入っての半年間1600円～1800円のレンジでの動きになっている｡
2020年3月期のPER（株価収益率＝業績面からみた株価の割安度を測る指標）が6.2倍（業種平均6.1倍）、PBR（株価純資産倍率＝純資産からみた株価の割安度を測る指標）が0.66倍(業種平均0.79倍)と、決して割高とはいえない状況を示している｡
また、配当利回り4.97%は2019年5月現在の東証1部上場銘柄の平均利回り2.19%、加重平均利回りの2.38%のほぼ2倍強と大きく上回っている｡
問題は、史上最高値を更新する米ニューヨーク市場の動向｡リーマン・ショック以来、9月15日で11年が経過｡その間に調整らしい調整がなく、一本調子で上昇してきた米国株だが、いつ調整があってもおかしくない状況にある｡
2019年7月10日付の日本経済新聞に、｢株、過熱サインが点灯｣の見出しを見つけた｡｢山高ければ谷深し｣のことわざにあるように、難しい判断の問われている状況にあることは間違いない｡
今回の取得目標価格は、平均取得単価の1461円を基本に、1400円～1500円あたりを考えている｡このあたりまで下げてくれると、うれしいのだが......｡
2019年9月6日現在 保有100株 (平均取得単価1461円00銭)
年初来高値 2019/7/2 1830円00銭
年初来安値 2019/8/26 1595円50銭
直近 終値 2019/9/6 1719円00銭
