老後の生活を考えると、漠然とした不安に駆られてしまいますね。
その不安、お金の不安だという人が大半なのでは?
老後は老後で考えればいい、そんな悠長なことを言っている場合ではありません。
ごく一般的にみて老後資金として一体いくら必要なのか、また老後資金の作り方についても、今回徹底リサーチしました。
ぜひ参考にして、老後資金の不安から自分を解放してあげてください。
ズバリ3,000万円!必要な資金の目安額
老後の資金として目安は3,000万円
気になる老後の資金ですが、単に老後の生活費だけをさすわけではありません。
その他医療費、自宅の維持費、趣味、娯楽、冠婚葬祭などの様々な費用も全て含まれます。
老後とはいえ、お金がかかるのです。
老後の資金として3,000万円必要だとされています。
定年を60歳として、年金以外の収入がなくなったときに、年金だけで足りない分をザッと算出した数値が3,000万円。
定年後にも働くなら、その分老後資金が少なくても大丈夫でしょう。
また寿命も人それぞれなので、3,000万円という額はあくまでも目安として捉えておいてください。
高齢夫婦の場合の老後資金は3,000万円
総務省「家計調査年報(家計収支編)平成28年(2016年)家計の概要」によると、次のようになっています。
- 毎月の収入:平均21.3万円
- 収入のうち公的年金などの社会保障給付:19.3万円
- 毎月の支出:平均26.8万円
上の数値からわかるように、収入よりも支出が5.5万円上乗せされている、つまり赤字だということになります。
老後20年と考えると、赤字が積もれば1,300万円以上になります。
それ以外にかかってくる費用として考えられるのが、
- 介護費用
- 葬祭費用
以上2つです。
これらを全て含めると、ザッと2,800万円といったところ。
3,000万円あればそれでもゆとりを持って生活できるでしょう。
高齢単身世帯の場合の老後資金は2,000万円
では、単身の場合にはどうなのでしょうか?
同じく総務省「家計調査年報(家計収支編)平成28年(2016年)家計の概要」によると、次のようになっています。
- 毎月の収入:平均12万円
- 収入のうち公的年金などの社会保障給付:11.1万円
- 毎月の支出:平均15.6万円
やはり単身であっても、支出のほうが収入を上回っているので赤字です。
月に3.6万円の赤字が出ていて、これが20年続いたとしたら864万円。
その他介護費用や葬祭費用なども含めれば、1,600万円になります。
単身の場合には、2,000万円を老後資金の目安額として貯めていくと、心にゆとりが生まれて◎です。
どうやって作る?老後資金3,000万円
では老後資金をどうやって作っていけばいいのか?
今や方法は様々です。
どの手段を選ぶかはあなた次第だと言えるでしょう。
定年後も働いで収入を得る
気づいた今から少しずつ貯蓄を増やしていくという方法がありますが、定年後に全く仕事をしないという選択肢の他に、仕事をしていくという選択肢があることを忘れていませんか?
できれば今勤めている場所で、定年後にそのまま仕事をしていければいいのですが、今はシルバー人材センターやハローワーク、コンビニなど、定年後のシニアの方を積極採用している企業も多くなりました。
定年後も現役でイキイキと働くのも、老後資金づくりの選択肢の候補のひとつにあげてもいいのではないでしょうか?
固定費の見直しをする
まずはすぐにでも改善できそうな、毎月の固定費の見直しをするというのも老後の資金づくりに必要なことです。
食費や光熱費、通信費、趣味や娯楽費など、毎月のように出ていく固定費の見直しをすることで、お金を無駄に浪費している部分が見つかることは意外に多いのです。
- 10年選手の家電を使っているのなら、燃費の悪さが考えられるので思い切って新しいものに買い替える
- TVや電気を無駄につけっぱなしにしていることが多い場合、こまめに消すことを心がける
- 電力会社の見直し、契約先を変える
- スマホは格安スマホや格安SIMに切り替えて、通信費を抑える
- ネット契約の内容の見直しをし、さらに通信費を抑えられないか検討する
- スーパーなどに行って「特売」「値引」「見切り品」などの表示につい反応して買うことが多いのを止め、本当に必要なものだけしか買わないようにする
- コンビニに寄る習慣があり、毎日のように出費している癖を改める
など、ランニングコストで出ていく費用の見直しをするだけでも、お金を無駄に浪費しなくなってきます。
たとえば毎日コンビニで100円コーヒーを飲んでいる人がその習慣を止めれば、100円×30日=3,000円は節約できます。
これを12ヶ月続けたら3,000円×12ヶ月=36,000円です。
5年継続すれば18万円を貯蓄へ回せることに!
塵も積もれば山となるです。
日頃から無駄に使っている費用がないかどうかはチェックしてみてください。
財形貯蓄をする
計画的な資産形成に役立つ貯蓄商品としてあるのが、財形貯蓄です。
少額からでも積み立てができ、毎月の給与やボーナスから天引きする形で、自動的に積み立てしていけます。自分の意志ではなかなか貯蓄できないという人には、半強制的な貯蓄方法を選択するのがおすすめです。
確定拠出年金(DC)をする
毎月の掛け金を積み立て、それを運用。
60歳以降に年金、または一時金として受け取ります。
一件普通の貯蓄のように思われますが、DCのメリットは全額所得控除で非課税対象となる点にあります。
税金を引かれることがない貯蓄で、効率的に資金運用できます。
またDCは掛け金の自由度が高く、年に1度掛け金の変更ができ、さらには支払の中断や再開も自由、生活状況に合わせた資産運用ができる点も魅力的です。
ただし収入や年金制度などの絡みで、一定の上限額が設けられているので注意が必要です。
あくまでもDCは投資商品なので、リスクもあることを念頭に置いて利用しましょう。
NISAを始める
個人投資家を対象とした税制優遇制度で、2014年からスタートされた制度がNISAです。
毎年120万円、5年で最大600万円までの非課税投資枠が設定されている商品です。
投資枠内であれば、分配金や譲渡益などが非課税に。
2033年12月まで投資可能の商品です。
少額からでも始められるのが魅力です。
老後資金はあればあったに越したことがない!
老後の資金はあとになってから慌てても増やすことが難しいため、今から少しずつでも準備していくことが望ましいと言えます。
簡単にできる固定費の見直しから始め、投資などに目を向けて、老後の資金づくりをしていくといいでしょう。
老後資金はあればあったに越したことがありません。
3,000万円を最終目標にして、気づいた今から貯蓄や資金づくりを少しずつはじめてみましょう。