マイホームを購入する際は、住宅ローンを組むのが一般的です。ただ、近年は物価高騰や住宅ローンの金利引き上げなどの影響で、将来的に住宅ローンの返済が難しくなるリスクが上がっています。住宅ローンの返済比率は、手取り収入の何割程度に収めるのが望ましいのでしょうか。住宅ローンを無理なく返済するコツについて、ファイナンシャルプランナー（FP）の水野崇さんに聞きました。
手取り収入の25％以下に収めるのが基本
Q.住宅ローンの返済比率は、手取り収入の何割程度に収めるのが望ましいのでしょうか。
水野さん「返済額の目安としては、手取り収入の20～25％以下が基本とされています。金融機関が審査する際の返済比率の上限は年収の35～40％程度ですが、年収から所得税や住民税、社会保険料を引いた可処分所得、いわゆる手取り収入は額面年収から約8割程度に減少します。
そのため、手取り収入の20～25％程度に収めることで、固定資産税や修繕積立金などのコストを加えても、余裕のある支出に抑えることができるでしょう」
Q.では、手取り収入のうち、住宅ローンの返済額がどの程度の割合を占めるようになると、家計が赤字になる危険性があるのでしょうか。
水野さん「近年は都市部を中心に物件価格が高騰しており、その影響で借入額の平均も増加傾向にあります。また、働き方や家族構成、ライフイベントなどによって借入額の安全圏は大きく異なるため、一概に『何％以上は危険』ということは言えません。
最も重要なのは、『借入時点の返済比率』ではなく、『返済期間を通じたキャッシュフローの管理』でしょう。例えば、子どもの教育費がピークとなるであろう時期には返済比率を20％以下に抑えるなど、長期間にわたる返済に対して余裕を持った金額設定を計画すると良いですね」
Q.収入における住宅ローンの返済比率をうまく抑えるには、どのような取り組みが有効なのでしょうか。
水野さん「返済比率を抑えるには、まず十分な頭金を用意して、借入額そのものを小さくすることが最も効果的です。
返済方法としては『元利均等返済』よりも『元金均等返済』の方が、借入当初の返済額は多いのですが、総返済額を少なくすることができます。また、賞与の3分の1を返済に充てるなど、『返済額軽減型』の繰り上げ返済を行うことでも、ローンの割合を抑えることにつながりますよ。
住宅ローンは金融機関によって金利の条件も異なるため、借り入れを検討する際は必ず複数の金融機関を比較検討して決めるようにしましょう」
オトナンサー編集部
