対ソ連・ロシアのために磨かれた設計思想
2026年5月28日、ウクライナのゼレンスキー大統領とスウェーデンのクリステション首相による首脳会談で、一つの重要な発表が行われました。以前から検討が続いていたJAS39「グリペン」戦闘機の供与について、2027年初頭にも最初の機体をウクライナへ引き渡す見通しが示されたのです。
2027年にもウクライナへ供与が始まる予定のスウェーデン製「グリペンC」は西側で最もユニークな戦闘機の一つであり、実戦的な運用能力を重視している（画像：NATO）
ロシアによるウクライナ侵攻開始以来、ウクライナ空軍は旧ソ連製戦闘機を酷使しながら戦い続けてきました。しかし近年は、欧米各国からF-16や「ミラージュ2000」の供与を受け、西側航空戦力への転換を急速に進めています。そして今回のグリペン供与は、その流れをさらに一歩進める出来事となるでしょう。
供与されるのは、スウェーデン空軍が最新型「グリペンE」への更新にともない退役させる「グリペンC」です。機体としては一世代前のモデルではあるものの、近代化改修が施されており、依然として極めて高い戦闘能力を維持しています。
とりわけ、防空戦闘を主任務とする小国スウェーデンが磨き上げた「国土防空専用機」としての設計思想は、ロシア軍航空機への対抗を続けるウクライナにとって極めて魅力的な特性といえます。
長距離でも高い命中率を実現する「ミーティア」
グリペン最大の特徴は、その優れた運用性にあります。冷戦期、スウェーデンはワルシャワ条約機構による侵攻を想定し、先制攻撃を受け航空基地が攻撃される事態を前提としていました。そのためグリペンは、高速道路を滑走路代わりに運用できる短距離離着陸性能を備え、わずか数名の整備員によって短時間で再武装・再給油を行えるよう設計されています。
高速道路から離陸する「グリペンC」。冷戦時代、スウェーデンはソ連による先制攻撃で航空基地が使用不能になることを想定し、戦闘機に運用性の高さを求めた（画像：SAAB）
これはロシア軍の弾道ミサイルや巡航ミサイル、自爆型ドローンによる航空基地攻撃を日常的に受けるウクライナにとって、極めて実戦的な能力です。機体を分散配置し、生存性を高めながら継続的に航空戦力を運用できる点は、F-16や「ミラージュ2000」とは異なる強みとなるでしょう。
また今回の供与で最も注目されるのが「グリペン」が運用できる長距離空対空ミサイル「ミーティア」の存在です。この「ミーティア」は欧州各国が共同開発した最新鋭のラムジェット推進空対空ミサイルであり、推定射程距離は200km級だと広く考えられています。その最大の特徴は、飛翔中もラムジェットエンジンによって継続的に推力を得られることです。
通常のロケットモーター式ミサイルは発射直後に燃料を使い切り、その後は慣性飛行へ移行するため、遠距離では運動エネルギーが大きく低下し、また同時に機動性も低下します。
一方、ミーティアは目標へ接近する段階までエンジンが燃焼しつづけ高速飛行を維持できるため、回避機動を行う敵機に対しても極めて高い命中率を期待できます。この「ノーエスケープゾーン（回避不能領域）」の広さこそ、ミーティア最大の強みです。
「撃たれる側」から「撃ち返す側」へ
現在、ロシア空軍でこれに匹敵する兵装として知られるのがR-37M長距離空対空ミサイルで、MiG-31やSu-35が搭載します。これまでウクライナ空軍はその脅威に長く苦しめられてきたと推測でき、R-37Mの存在によってウクライナ機は前線への接近を制限され、航空支援や迎撃任務にも少なからぬ影響を受けてきたと考えられます。
長射程空対空ミサイル「ミーティア」は推定射程200km以上であり、空気流入口をもったラムジェットエンジンが採用されている。(画像：SAAB）
「グリペン」と「ミーティア」の組み合わせは、この状況に一石を投じる可能性を秘めています。理論上はR-37Mと同等、あるいは終末性能ではそれ以上の交戦能力を備えており、ロシア軍機も従来のように安全圏から一方的に長距離攻撃を行うことが難しくなるかもしれません。
ウクライナ側が「撃たれる側」から「撃ち返す側」へと転換する機会を得る意味は決して小さくはないでしょう。ロシア空軍がこれまでのように自由な飛行経路や作戦高度を選べなくなれば、その分だけ前線での航空支援や滑空爆弾による攻撃も制約を受けることになります。
もっとも、今回の「グリペン」供与だけで戦局が劇的に変化することは考えにくいと言えます。供与される機数は第1段階としてまず16機と限定的であり、2030年からは「グリペンE」の導入も始まりますが、航空優勢そのものを覆すには至らないでしょう。
また、多機種運用となるウクライナ空軍は、MiG-29、Su-27、Su-25、Su-24といった旧ソ連機やF-16、「ミラージュ2000」、「グリペン」という異なる兵站体系を維持しなければならず、整備・教育・補給面で新たな負担が生じるという課題も無視できません。
