携帯電話の買い替えなどの際に不要なオプションを付けられたケースがあるとして、国民生活センターが、Xの公式アカウントで注意を呼び掛けています。
国民生活センターによると、60代の人が機種変更のために携帯電話ショップに出かけ、同系列のキャリアが提供する端末を熱心に勧められ契約した事例があるといいます。その後、契約書を確認したところ、断ったはずのオプションなどが付けられている上に、セキュリティーソフトも契約させられていたということです。
国民生活センターは、「契約の際には、契約内容をよく確認し、よく分からない場合は契約しないようにしましょう」と注意喚起。オプションなどを勧められた際も、必要ない場合はきっぱり断るようアドバイスしています。
契約書もその場でよく確認し、不要な契約がないか、月々の支払額はいくらになるかなどを確認するとともに、不要なオプションを契約させられている場合は、すぐにショップに解約を申し出るよう呼び掛けています。
その上で「困ったときは、お住まいの自治体の消費生活センター等にご相談ください（消費者ホットライン188)」と説明しています。
オトナンサー編集部
