子育て中には想像もしていなかった事態が起こり、想定外の出費が発生することも！ 子どものためとはいえ、思いもよらぬ出費が続くと家計にも負担がかかります。今回は、子育て中に想定外の出費をした経験を持つ先輩ママからのエピソードをご紹介します。
出産前は予想していなかった「想定外の出費」はありましたか？
妊娠し、出産・育児と何事もなく順調に過ごせていれば、想定外の出費が発生することはないかもしれませんが、大なり小なり、予想していなかったさまざまなことが起きてしまうのが育児。
今回の調査では、想定外の出費が「あった」と答えたママは48％、「なかった」と答えたママは52％という結果でした。
では、どのような想定外の出費があったのでしょうか。早速見ていきましょう。
出産前・出産時
●切迫早産での入院。（40歳以上／商社・卸／事務系専門職）
出産前でも、切迫早産などで絶対安静が必要だと医師に判断されれば入院しなければならないことも。長いと数ヶ月の入院が必要なケースもあり、医療費が高額になります。妊娠・出産に「絶対」はないからこそ、妊娠前からある程度備えておきたいですね。
●出産費用が思ったより高かった。（30歳／団体・公益法人・官公庁／事務系専門職）
厚生労働省が発表した2019年度の出産費用の全国平均は約46万円（速報値）、都道府県によっても出産費用には差があり、東京都だと国公立病院など公的病院で出産した場合は平均で約53.6万円です[*1]。出産する病院や、分娩方法、時間帯などで変わってくるものの、一般的に高額だと言えるでしょう。
出産育児一時金で原則42万円までは補助されるとはいえ、それだけでは出産費用を賄いきれず、残りを自己負担しなければならないことも少なくありません。想定外の支払いに驚く人が多いのもうなずけますね。
おむつ代
●おむつがなかなか取れず、ずっとお金がかかる。（34歳／団体・公益法人・官公庁／事務系専門職）
●おむつ代。かぶれやすいのでかぶれない高いおむつを利用することになったから。（36歳／情報・IT／クリエイティブ職）
初めての育児で驚くのが、おむつ替えの多さ！ あっという間におむつがなくなってしまい、驚いたママも多いのではないでしょうか？ 赤ちゃんによっては肌がデリケートな子もいるので、価格優先でおむつ選びができないことも……。また、おむつ卒業の時期も子どもによって差があります。
確かにおむつ代は結構な金額になりますが、必要経費。 "おむつはある一定の時期だけ使うもの。いずれは買わなくて済むもの"と割り切ることが大切かもしれません。
子どもの医療費
●子どもの手術、入院費。（36歳／団体・公益法人・官公庁／事務系専門職）
●病気がちだったので入院費など。（40歳以上／学校・教育関連／秘書・アシスタント職）
子どもの体調は、いつ何時変わるかわからないものです。保育園などの集団生活をはじめると、風邪やさまざまな病気をもらってきてしまい、しょっちゅう病院に行く羽目に……。このような場合、都道府県や市区町村ごとに子どもの医療費を助成する制度があります（自己負担割合や対象年齢など、自治体によって助成内容は異なります）。
入院や手術など、高額な医療費がかかるケースや、食事代や差額ベッド代などが発生して想定以上の自己負担額が生じることも。子ども向けの医療保険もあるので、高額な医療費に備えるひとつの方法として、調べておくのもいいかもしれません。
歯の矯正費用
●子どもの歯の矯正費用。（40歳以上／小売店／販売職・サービス系）
「子どもの歯科矯正にかなりの費用がかかった」と答えたママが多数いました。ごく一部で健康保険適用になる場合もありますが、歯科矯正は基本的に自費診療。歯科医院や治療内容によって費用は変わるものの、一般的に高額になりがちです。「子どもだから安いのでは？」という考えは捨てたほうがよさそう。
教育費
●教育費。（39歳／商社・卸／事務系専門職）
●学費が想定以上に必要だった。（38歳／医療・福祉／秘書・アシスタント職）
公立か私立か、選択する園や学校によって教育費は異なります。また、習い事の月謝や部活の種類、それに伴う備品購入などでも想定以上に出費がかさむことも。
さらに、成長期の子どもが何かしらのスポーツを始めたとすると、サイズアウトしたユニフォームやシューズの買い替え費用も必要になります。こうした費用もあらかじめ教育費に入れておくと慌てずにすみそうですね。
まとめ
子どもにかかる費用は予想を上回るもの。思いもよらない病気やケガもありますし、習い事の月謝など、教育方針などによっては教育費がふくらむ可能性もあります。家計に負担がかかるだけではなく、子どもの費用がママやパパの悩みの種になってしまうことも。
子どもを産み育てるには、時間と労力とお金がかかります。予想外の出費に慌てないよう、出産前や子どもの月齢が小さいうちから「子ども費」を蓄えておきたいところですね。
参考文献
[*1]厚生労働省「第136回社会保障審議会医療保険部会 出産育児一時金について（資料1-2）」令和2年12月2日
マイナビ子育て調べ
調査日時：2022年6月1日～6月23日
調査人数：89人（22歳～40代までのママ）
（マイナビ子育て編集部）
＜関連リンク＞
・【教育費の貯め方】教育費は学資保険で貯めたほうがいい？『共働きにピッタリな一生モノの家計管理』
